「FABCO」とは?
当社では生活者約1万人を対象とした定量調査「FABCO (Futaba’s Assessment of Brands & Consumer)」を毎年1回、定期的に実施しています。「ブランド×メディア×生活者」をあらゆる角度から調査し、ファッション・ライフスタイル分野の「今」を把握します。
FABCOでわかるデータと活用例
- ブランド認知率・購入経験率・購入意向率
- ブランドユーザープロフィール
- 性年代別接触メディア分析(SNS・デジタル・雑誌)
- 商業施設利用者分析
- 生活者のファッション意識
上記のほかにも、お客様のニーズに合わせた分析の上、各種プロモーションへの活用方法含めたご提案が可能です。
詳細はお問い合わせください。
詳細はお問い合わせください。
FABCO 2021調査概要
-
対象者
首都圏・京阪神
20-59歳
男女 -
サンプル数
10,112名
女性 6,192人 男性 3,920人 -
ブランド数
約380
女性 約220 男性 約160 - 調査時期
- 2021年8月4日~8月11日
- 調査手法
- インターネット調査
- 調査企画
- ㈱双葉通信社
- 実査
- ㈱マクロミル
*対象者は年間ファッション消費金額が5万円以上の首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)、京阪神(大阪・京都・兵庫)在住の男女
*ブランドに関する設問は男性2グループ、女性3グループに分けて聴取
*回収サンプル数に性・年代別の人口構成比(総務省統計局_国勢調査)に合わせたウェイトバック集計を実施
調査結果の背景
新型コロナと緊急事態宣言に塗りつぶされた”がまんの年”
東京都・大阪府では、2021年1月7日~9月30日まで、新型コロナ感染拡大による緊急事態宣言・まん延防止措置が断続的に発出された。
7月末時点で、何も制限がなかった日は28日間のみ。
娯楽や行楽はしにくく、夜遊びは封じられた
- 大型商業施設やテーマパークの一時休業・時短営業・フロア閉鎖があった
- イベント入場者数の制限
- 酒類を提供する飲食店は、時短営業や営業自粛要請が続き、夜の飲食機会が激減
東京五輪・パラリンピック無観客開催
- 緊急事態宣言中の異例開催
- 沿道観戦の自粛要請
- 開催の賛否が分かれ、“楽しめない空気”
ネガティブなニュース、社会の分断
- 年初以来、報道は新型コロナや医療・ワクチン問題、政治問題、東京五輪・パラリンピック問題で埋め尽くされ、ネガティブな論調も非常に多かった
- SNSでの誹謗中傷が社会問題化
SDGsや脱炭素社会が大きな話題に
- ”サステナブル” が生産・消費のキーワードとなった
FABCO2021 サマリー
コロナ禍の消費はフェーズ2へ移行
- コロナ禍の“ニューノーマル”で生活環境が激変した昨年に比べ、興味関心事や情報意識のスコアがダウン
- 感染収束の見通しが立たず、展望のない暮らしへの”飽き”、”停滞モード”が垣間見える
- テレワークやイエナカ整備の需要は一巡
長期化した”巣ごもり”が購買行動やメディア接触に大きく影響
- ファッション購買力は男性がほぼ横ばい、女性はダウン
- ファッションアイテムの購入は実店舗が減少し、通販へのシフトがさらに進んだ
- 動画・音楽配信やネットメディアや利用率がさらに増加
Instagramの影響力が増し、閲覧するコンテンツ、使う機能、消費行動も変化
ファッション意識は、人の目を意識するより”自分本位”にシフト
認知率の伸び率トップは男女ともJIL SANDER
認知率・購入率意向率とも伸びたブランド:男性/Supreme 女性/LOEWE
- 商品力、コラボの話題性、Instagramやネットでの露出量が寄与か